225オプションで億トレーダー（仮）になる目論見書

オプションの投資手法を学んで、億トレーダー（仮）を目指そう！

オプションの売りは損失無限大だから怖い？オプションを売ることの意味

オプションは売れば高い確率で儲かるという人がいる一方で、オプションの売りは損失が無限大なのでリスクが大きいと警告する人も多い。東日本大震災による株価暴落で、プットオプション（日経平均を売る権利）を大量に売っていた人が莫大な借金を抱えてしまったという話は記憶に新しい。2015年に破綻したAIJ投資顧問は、預かった公的年金をオプションの売りで運用して、2003年から2008年にかけて500億円以上失ったとされる。オプションの売りは本当に怖いのだろうか？

■オプションは合理的なビジネスの契約

オプション取引の起源は、古代ギリシャ時代に遡る。哲学者ターレスは得意の天文学を駆使して、来年オリーブが記録的な豊作になると予想した。予想が的中すればオリーブ絞り機の需要が高まると考えた彼は、絞り機をリースする業者と交渉をして、来年に絞り機を借りる「権利」を売ってもらった。

ターレスは予想が外れても権利を放棄するだけで損失を最小限に抑えられるし、業者は先にもらった「権利料」を借り手がいなかった場合の維持費用にあてられる。お互いにメリットがある合理的なビジネス契約であることがわかる。翌年、予想通りにオリーブは大豊作となり、権利を行使して絞り機を調達したターレスは、高値で貸し出して大きな利益を得たという。

オプション取引では、買う権利を「コール」、売る権利を「プット」と表現する。前述の例では、ターレスは「絞り機を買う（借りる）権利」を買ったので「コールを買った」ことになる。一方、業者は「コールを売った」立場になる。ここで重要なのは、権利を売った側は義務が発生し、その義務の対価としてプレミアムと呼ばれる権利料を受け取るということ。業者は、ターレスに貸す分は確保しておかなければならない。プレミアムを先に払ったターレスには、絞り機を借りる権利があるからだ。

このケースでは、充分な数の絞り機が確保できているなら、業者側にリスクはない。権利を行使されても、手元にある絞り機を貸し出せばいいだけ。オプション取引は、コールやプットを売ることでどんな義務が生じるのかを正しく理解しておけば、決して怖いものではない。むしろ、とてもわかりやすい契約なのだ。

■オプションを売れば受け渡しの義務が発生する

日本取引所グループ（JPX）の大阪取引所で売買されている日経225オプションは、原資産が日経225指数（日経平均株価）ということもあり、実際の商品の受け渡しは行われず、毎月第2金曜日の始値から算出されるSQ値によって差金決済されるルールになっている。このルールが、オプション取引の本質を見えにくくしている面があるかもしれない。

原資産を持っていなくても売ることができる点では、株式の空売りやFXの売りとも共通している。投資経験のある人なら、「持っていないものを先に売って、後から安値で買い戻す」行為に違和感はないだろう。オプションは期限が来ると権利行使されずに価値がゼロになることも多いので、「オプションが0円になることを狙って売る」ことが大きなチャンスに見えてしまう。

JPXのサイトで公開されているオプション講座動画で、東日本大震災の直前にプットオプションを大量に売っていた投資家の事例が紹介されている。その投資家は、日経平均がおよそ10200円の時に、日経225を7500円で売る権利を1円で100枚売っていた。オプション1枚は日経225の1000倍なので、プット100枚売るということは「日経225を7500円で7億5000万円分買う」義務を負っていたことになる。その義務の対価して先に受け取ったのは、わずか10万円（1000円×100枚）。いかに割の合わない契約をしていたかがわかるだろう。この投資家が、あらかじめ7億5000万円を用意していたのなら問題はなかった。しかし、数百万円の証拠金だけしか用意していなかったので、含み損が証拠金を大きく上回ったところで強制決済されて莫大な借金が残った。

■「かぶオプ」ならオプションの本質が体感できる

JPXが提供している有価証券オプション（愛称「かぶオプ」）なら、オプション取引の本質を学びながら、オプションを売るメリットを体感することができる。売ったコールやプットが、期限最終日に権利行使価格に達していれば、実際に個別株の受け渡しが生じるからだ。コールを売るのはあらかじめ渡せる現物株を持っている人に、プットを売るのは現物株を権利行使価格で購入できる資金を用意している人に限られる。（権利行使されたくない場合は、期限日最終日までにオプションを反対売買して精算することも可能。）

かぶオプでは、取り扱い銘柄ごとに、オプションの種類、期限、権利行使価格別に売買が行われる。たとえば、「銘柄A、コール、5月限、権利行使価格1200円」という具合だ。コールのプレミアムを払うことで、5月の期限最終日に、銘柄Aを1200円で買う権利を手にすることができる。コールを売った人は、プレミアムを受け取る代わりに、権利を行使されると銘柄Aを1200円で渡す義務を負う。

株を持ったうえでコールを売る行為は「カバードコール」と表現される。保有する株の値下がりリスクを、コールを売ることで得られるプレミアムで一部カバーできるという意味だ。コールが行使されれば、自動的に利益確定されたことになる。一方、権利行使されるのを想定してプットを売る行為は「ターゲットバイイング」と呼ばれる。買いたい値段（ターゲットプライス）を権利行使価格に置き換えれば、プットを売る行為は、ターゲットプライスで買い注文を入れることに等しい。

「注文入れるだけで儲かる」って本当？知ってる人だけが密かに実践している投資手法

投資の基本は「安く買って、高く売る」こと。その差額が利益になる。でも、買いたい値段まで下がらなければ買えないし、売りたい値段まで上がらなければ利益を確定することはできない。買った株を塩漬けにして、配当と株主優待をもらうだけでは物足りない。そんな人に耳寄りの情報がある。売買は成立しなくても、注文を出すだけでお金がもらえる方法があるのをご存じだろうか？れっきとした公的な証券取引所を介する100%合法な取引である。知っている人だけが、この方法を使ってこっそり稼いでいるのだ。

■どうして注文を入れるだけでお金がもらえるの

一般的に、株の買い注文は「1000円で100株買う」という形式で出す。これも一種の契約だが、売買が成立する前なら、注文を取り消したり、価格を変更したりするのは買う人の自由だ。もし、株価が1000円まで下がったら絶対に100株買う、と決めているなら、注文を取り消さないことを条件に、そのコミットメントを権利として他の人に売ってお金にすることができる。この仕組みを「オプション取引」という。「1000円で100株を必ず買う」とコミットメントする代わりに、たとえば3000円の権利料を先に受け取れる。コミットメントには1ヶ月ごとの期限が定められていて、その期間中に株価が1000円になれば約束通り1000円×100株＝10万円を払って株を買わなければならない。先に権利料として3000円もらっているので、実際は97000円で株を買えた計算になる。

期間中に株価が1000円まで下がってこなかった場合は、コミットメントは消滅して最初にもらった3000円はまるまる利益となる。つまり、「1000円で100株を買う」という注文を入れただけで、3000円の実現益が得られたわけだ。「1000円で100株買う」と決めている人にとっては、どっちに転んでも得する仕組みであることがわかるだろう。改めて「1000円で100株を必ず買う」とコミットメントすることで、翌月も同様に収入を得られるチャンスがある。受け取る権利料のことをプレミアムと表現するが、プレミアムは証券取引所で買い手と売り手の需要によって値段が決まるので、毎月同額のプレミアムが受け取れるとは限らない。

■利食いの注文でもお金がもらえる

保有している株を「1200円で100株を必ず売る」という場合も、同様にコミットメントを権利にして売ることができる。仮にプレミアムが2000円だとすると、期間中に株価が1200円に届かずに売れなかった場合、最初に受け取った2000円が利益になる。株を手放すことなく、プレミアムをタダ取りできるという何ともステキな話ではないか。毎月同じ手が使えるのだから、年に一度か二度しかもらえない配当や株主優待よりもずっと効率がいい。コミットメントした期間中に株価が1200円に到達すると、売却代金（1200円×100株＝12万円）を受け取って、株はいったん手元から離れることになる。

これらは、オプション取引の中でもっとも初歩的な手法であり、投資先進国・アメリカではほとんどの個人投資家が実践している。持っている株が○○円になったら必ず売るコミットメントをしてプレミアムを得る手法は「カバードコール」、株価が○○円まで下がったら必ず買うコミットメントをしてプレミアムを得る手法は「ターゲットバイイング」という。手法の名前なんて知っておく必要もない。わかりやすいように、「カバードコール」は「カバコ」、「ターゲットバイイング」は「タゲバ」と短縮して覚えておけばいい。（かえってわかりにくいか）

■どうすればオプション取引ができるの

先ほどはわかりやすく株の例を取り上げたが、アメリカでは、個別株だけはなく、貴金属・原油などの商品や為替、株価指数、金利など、あらゆる投資商品についてオプション取引が盛んに行われている。日本でも、東京証券取引所で、株価指数（日経225やTOPIX）のオプション取引のほか、東証一部の大手企業を中心に個別株のオプション取引「かぶオプ」が行われているものの、アメリカに比べると圧倒的に流動性が低い。オプションを売買する際に、相手となる売り手や買い手が少ないため、売買が成立しにくいケースもある、という意味だ。

なぜ、個別株のオプション取引「かぶオプ」を知っている投資家が少ないのか。理由は簡単で、取り扱っている証券会社が、ほとんどないからだ。個人が「かぶオプ」をインターネットで売買できる証券会社は、光世証券と外資系のインタラクティブ・ブローカーズ証券（IB証券）日本法人の2社だけである。アメリカの証券会社に口座を開設できれば、AppleやFacebook、Amazonなど日本でもよく知られた企業の株式オプションが売買できるようになり、投資の世界が大きく広がる。日本在住の個人投資家が日本にいながら口座を開設できるアメリカの証券会社としては、前述のIB証券（アメリカ本社）やFirstrade証券などの人気が高い。ただ、口座開設や海外送金などのハードルも高いので、「注文を出すだけでお金をもらえる投資法」を実践するなら、まずは日本の光世証券で「かぶオプ」か、サクソバンク証券やIB証券日本法人で店頭貴金属証拠金取引の銀オプションなどを対象にオプション取引を体験するのがいいかもしれない。

この記事で書いている内容は、インターネットで調べれば誰でも簡単に入手できる。オプション取引のメリットを知ったところで、実際に行動を起こす人はせいぜい100人に1人だろう。知っているだけでは何にもならず、行動した人だけが儲けられるというのは、ビジネスに限らず投資においてもまったく同じだ。

賢者は歴史に学ぶ、投資においても歴史や他人の経験から学ぶことは多い

金融情報を配信する海外メディアとしては、ロイターとブルームバーグが双璧だろう。4月1日に新元号が発表されてから、様々なメディアで平成を振り返る企画が実施されているが、ロイターも『特集・新時代「令和」日本の針路』というサイトを開設した。竹中平蔵、武者陵司、佐々木融など各界の識者が、新しい時代に向けてのオピニオンやコラムを寄稿している。その中で、「歴史探偵」の異名を持つ作家・半藤一利のオピニオンが印象に残った。

幕末から昭和まで歴史を題材にした小説を書いてきた半藤は、日本の近現代は40年サイクルで転機が訪れるという持論を持っている。バブル崩壊が直近の転機だとすれば、次は2032年ということになる。平成はバブル崩壊で出だしからつまずき、国家は目標を、国民も基軸を失いつつあると指摘する。次の転機から滅びの40年にしないためにも、日本をどういう国にしたいのか、新しい世代の人たちは真剣に考えるべきだと警鐘を鳴らしている。

かなり前になるが、半藤の代表作である「ノモンハンの夏」を読んだ。愚かな指揮を執った参謀や司令官を容赦なく叩いているのが痛快だった。彼らに対して、そこまで辛辣な言葉を並べられるのは、緻密な取材力と確固たる信念のなせる業だろう。あとがきを読むと、戦後国会議員になった辻政信元陸軍大佐と議員会館で初対面した時に、いつかノモンハンを題材にした小説を書こうと思ったという。言うまでもなく、辻はノモンハン事件の主人公の一人だ。

「愚者は経験に学び、賢者は歴史に学ぶ」は、ドイツ初代宰相ビスマルクの言葉として知られる。後半部分の原文を直訳すると、「私はむしろ、最初から自分の誤りを避けるため、他人の経験から学ぶのを好む」となる。これを「賢者は歴史に学ぶ」と日本語に初めて訳した人のセンスは素晴らしい。歴史から学ぶという視点は、ビジネスや投資にも共通する。一見すると投資とは関係なさそうな歴史小説からも、多くのヒントを得られるのではないか。

FXをしなくても為替は監視すべき、為替相場はすべての投資に通ずる

株式投資において、為替レート、特にドル円相場の影響力は大きい。株式だけでなく原油、金などの商品も為替との相関性が高く、まさに為替相場はすべての投資に通ずると言えるだろう。FXで為替取引をしていない人でも、ドル円相場だけは観察して、なぜそのような動きになるのか背景を考えてみるべきである。教科書では、為替レートは二国間の金利差で決まると説明されることが多いが、為替は金利差だけで説明がつくほど簡単ではない。

とはいえ、FOMC（米連邦公開市場委員会）で決定される金利政策は、ドル円相場の方向性を決定づける要因になる。3月20日に開催されたFOMCの議事録が4月10日に公表された。前回（1月30日）議事録との差分を抜き出して読めば、FRBの見方がどう変化しているかがわかる。利下げの可能性には触れられておらず、一部委員からはむしろ利上げを継続すべきという意見が出るなど、委員間で相違が生じだした点は注目される。

昨年から市場で懸念されているのが、短期国債（2年物）金利が長期国債（10年物）を上回る「逆イールド」の発生である。逆イールドが出現すると、数年後に景気後退局面に突入するとされている。簡単に説明すると、景気の頭打ちを感じた投資家は、手元の流動性を高めるために短期国債の持ち高を減らすため、短期金利が高くなる。昨年12月に、金利差が8bpまで縮小したことで、ダウが大きく売られたのは記憶に新しいところである。

イギリスのEU離脱問題やECB理事会など、ヨーロッパの材料も無視はできない。アジアでは、北朝鮮問題も地政学的リスクとして気になる。それでも、アメリカ市場の動向が最重要であることは変わりない。今の世界経済はアメリカへの依存度が極めて高くなっていて、仮にアメリカ市場が変調をきたせば、ヨーロッパやアジアで好材料があったとしても一瞬で消し去られてしまう。今後もアメリカの金利動向やドル円相場については、観察を怠らないようにしたい。

金持ちだけが確実に儲かる？資産家はどんな投資をしているのか

富裕層はどのような投資を実践しているのだろうか。運用する資金が大きくなると、どうしても安全性を重視した投資スタイルに変化していく。一例としては、先日紹介した「世界三大利殖」のようなローリスクで堅実に利益を積み上げる手法が適しているように思う。オプションのスプレッドなら、やり方によっては年間利回り20%程度の利益なら比較的簡単に狙えるのでオススメだ。残念ながら、オプションを投資対象として見ている人はまだ少ない。

年配の資産家に話を聞くと、意外なことに投資信託をメインに運用している人が多い。個別株に投資するにはかなりの銘柄に分散しないといけないので、銘柄研究に時間をかけたくないという意味もあるのだろう。再投資型を選択して、保有口数を長期で増やしていく作戦のようだ。歴史的にみると、指数連動型上場投資信託受益権（ETF）は個別株を組み込んだ投資信託よりもパフォーマンスがいい。インデックスETFは有力な選択肢だと思う。

金持ちだけが実行できる、「絶対に儲かるサヤ取り」というものがある。TOBが発表された株を1～2%低い価格で買い付け、TOBに応募するという方法である。例えば、UCS（8787）はTOB価格が1830円であったが、発表後も市場では1810円～1815円前後で売買された。小株主は、TOBに応募する手間を嫌い、1%程度の手数料なら市場で売却した方がいいと考えるからだ。市場で大量に買い付けてTOBに応募すれば、確実にサヤが抜ける。

一般的には、IPOは抽選に応募してもめったに当選せず、当選しても100株のみだと信じられている。都市伝説と思われるかもしれないが、大手証券会社の大口投資家には、まとまった株数の新規公開株が割り当てられることも珍しくない。もっとも、担当者との人間関係が確立していないと難しいうえ、不人気な新規公開株の買取りや、証券会社が勧める金融商品の購入を暗に求められるそうなので、実質的な利益は思ったほどないかもしれない。

自動売買は究極のシステムトレード、ルールが明確なら自動化できるはず

私は、自動売買こそシステムトレードの理想形だと信じている。裁量トレードは、勝率は高くなってもエントリーを厳選する分、利益総額は思ったほど伸びないイメージがある。裁量スキルが身につけば併用するのが最強なのかもしれないが、今の自分にはシステムトレード、それも自動売買がもっとも現実的な選択だろう。ラクして大儲けして億トレーダー（仮）になりたい、だから自動売買なのだ。ジョークに聞こえるかもしれないが、これが本音である。

自動売買は、個人投資家の間でもかなり昔から実践されてきた。MT4が登場する以前にも、エクセルのマクロでUWSCというマウス操作を記憶させるソフトを使ってFX業者の取引画面にログインして、自動売買を実現するシステムがあった。株式や225先物は、昨日の記事で紹介した岡三RSSでかなり高度な自動売買が可能になっている。近い将来、個人でも証券会社やFX業者が開放するAPIに接続できるツールが利用できるようになるだろう。

自動売買の最大のメリットは、取引回数を増やせることである。システムトレードは、1回のトレードによる利益期待値がプラスになることがわかれば、後は取引回数を増やすことだけ考えればいい。リアルタイムでチャートを見ていると、条件を満たしてもエントリーを躊躇するケースが結構ある。裁量スキルのない私が判断しても、逆の結果になるのがオチだ。システムトレードは、ルール通りに機械的にエントリーすることが大前提。自動売買なら迷いがない。

証券会社が提供するツールでも簡単な自動売買は可能であるが、自分専用のロジックで自動売買を行うなら、どうしてもプログラマにオリジナルツールの開発を依頼することになる。クラウドソーシングを使えば、非常に優秀なプログラマに安価で依頼できる。ただ、自動売買システムの経験が少ないプログラマだと、ある条件下で出現する致命的なバグがあるかもという不安はある。念入りなバックテストやデモ口座でのフォワードテストが欠かせない。

225オプションのシステムトレードは機能するか、フォワードテスト開始へ

オプションのシステムトレードをフォワードテストする準備がほぼ整った。四本値を使ったバックテストで成績のよかったロジックについて、tickデータを使ってバックテストに近い結果を出せるかを検証する。実は、tickデータをリアルタイムで収集するには、証券会社のAPIと接続する必要があると思い込んでいた。225先物の自動売買をしている人から、岡三RSSのことを教えていただいて一気に道が開けた。自分の調査不足による思い込みを恥じるしかない。

早速、岡三オンライン証券に先物口座を開設した。岡三RSSの開発経験があるプログラマもすぐに見つかった。来週中にはデータ収集を開始できるだろう。それにしても、岡三RSSの優秀性には正直、驚いた。先物やオプションの自動売買に対応しているとは。試用期間90日が過ぎると利用料（35日間で5000円）が発生するが、支払い手数料が月間2000円を超えれば、無料期間が35日追加される。取引を開始すれば実質無料で使えそうだ。

最初にテストするのは、オプションの買いを逆指値で仕掛けるロジック。オプションでは、買いだけで勝負するロジックは少ない。オプションの買いで勝率のいいロジックがあるなら、普通に先物を売買したらいいじゃん、となるからだ。たとえば、ITMのコールを買うのは、225先物と同じ権利行使価格のOTMプットを買うのと同じ。プットがあるから損失を限定できるが、高い勝率が見込めるなら、保険プット買いを省いて先物だけ買えばいいという話になる。

今回開発するマクロは、あくまでもtickデータを収集する機能だけ。収集したデータを、今使っているバックテストツールにインポートして損益シミュレーションをする予定である。もちろん、次のステップでは自動売買を実施したい。もしバックテストに近い成績が出るとわかれば、APIと接続する自動売買ツールの開発も視野に入ってくる。そんなにうまくコトが運ぶとは思えないが、ようやくオプションのシステムトレードで初めの一歩を踏み出せた気がする。