オプションだけどオプションじゃない、バイナリーオプションは不思議な世界

このところ、周囲でバイナリーオプションの話題が熱い。バイナリーオプションは、損失限定でルールも簡単なことから初心者にも普及している。ペイアウト率1.85の場合は勝率55%を上回ると資金が増える計算になる。日本で最も人気がある海外業者・ハイローオーストラリアだと最短30秒で結果が出るため、短時間で大きな利益を狙えるのが魅力だ。取引回数を増やせるので、オプティマルf値を使って複利運用するのにも向いている。

バイナリーオプションは、純粋に業者との相対取引となるため、どうしても不透明なイメージがある。もともと海外で人気化した投資だが、短い時間で上か下かを当てる本来のバイナリーオプションは射幸性が高いとして、日本では2013年11月に大幅な規制が行われた。海外でも、2016年3月にイスラエルで全面禁止になったほか、ベルギー、オランダ、ドイツなどでも規制が強化されつつある。海外では、オンラインカジノに近い分類なのだろう。

あるコミュニティでもバイナリーオプションの自動売買が実践されていて、同士が集まって勉強会を開催するほどの盛り上がりぶりだ。注意しないといけないのは、ハイローオーストラリアは明文的に自動売買を禁止しており、自動売買ソフトを使っていると判明した場合は口座が凍結される恐れがある。それでも、ハイローオーストラリアで使うことを前提とした自動売買システムが次々登場するのは、口座凍結リスクに見合うリターンが期待できるということだ。

自動売買といっても、MT4のインジケータが出したサインを、APIのような機能を使ってハイローオーストラリアに発注するだけのこと。勝率60%のロジックさえあれば、自動化の技術的なハードルはあまり高くない。いくつかのバイナリーオプション用インジケータを調査してみたが、レンジの上限・下限で仕掛ける逆張り型が多かった。個人的には、FXでよく使われるトレンドフォロー型の方が、バイナリーオプションにも応用しやすいのではないかと思っている。

投資家は四季報のどこを見ている？たかが四季報、されど四季報

株式投資をしているなら、「会社四季報」を一度見たことがない人はいないのではないか。ネット証券では無料でオンライン閲覧できるので冊子を購入する人は減ったが、銘柄選びなどで四季報は相変わらずの人気を誇っている。基礎データは有価証券報告書から抜粋されている。四季報では、50単元未満の株主の持株合計を浮動株と見なして浮動株比率を算出しているので、各証券取引所が発表する数字と異なる点は注意したい。

四季報で最も価値のある情報は、「業績記事・材料記事（本文）」と、公式には発表されていない「来期予想」だろう。各企業には3ヶ月ごとに四季報からアンケート用紙が送られてくる。その回答をベースにして、編集者が本文や業績予想を作成する。ある企業のIR担当者によると、送られてくるアンケートには来期予想を記入する欄があるが、毎回空欄のまま返送するという。おそらく多くの企業でも同様の対応をしているものと思われる。

本文に付けられる2つの見出しこそ、編集者の主観が最も表れている部分だ。過去に、M&Aで巨大な赤字を垂れ流す新興企業に【もはや経営ではない】 という厳しい見出しが付けられて、投資家の間で大きな話題となった。もっとも、あれから12年経過した今でも、社名を変えて上場を維持している。四季報の冊子を購入して、すべての企業の見出しだけを業種順に見ていくだけでも、銘柄スクリーニングの大きなヒントになることは間違いない。

本文には、新規事業の構想や製品の販売状況など、まだ正式には開示されていない情報が含まれていることも少なくない。これらの情報は、IR担当者が四季報の本文に書いて欲しいと思ってアンケートに記載したものだろう。もちろん、ポジティブな情報であっても、編集者が実現性や信憑性を疑う内容だとボツになる。本文の内容は、IR担当者から株主への間接的なメッセージだと捉えれば、四季報はさらに有益なメディアと思えてくる。

個人投資家でもアルゴリズム取引を利用できるに時代に

アルゴリズム取引とは、株価や出来高などをトリガーにして決められたルール（アルゴリズム）によって自動的に売買を繰り返す取引のことを指す。2010年に東証で導入された「アローヘッド」によって可能になったHFT（高頻度取引）が利用される。機関投資家などが株価への影響を最小限にして大量の株式を売買することを目的にしているが、瞬時に板を出したり消したりすることから、デイトレードを行う個人投資家からは敵対視されがちである。

本格的なアルゴリズム取引を行うためには高度なシステム開発が必要で、その点ではどうしても個人投資家は不利だった。最近になって、個人投資家でもアルゴリズム取引に近い発注ができるツールを提供する証券会社も登場している。楽天証券が2018年10月にリリースした「マーケットスピードⅡ」は、FXの世界では一般的なトレーリングストップやイフダンOCOなどに加え、全部で5種類の「アルゴ注文」に対応しているのが特徴だ。

「アイスバーグ注文」は、一つの注文を小分けして板に出してくれる発注方法。大きな買い注文を出してしまうと、指値の数ティック上に買いが集まって自分の注文が約定しにくくなるが、この注文方法だと他の人からは大きな注文に見えない。「スナイパー注文」は、自分の注文を一切出さずに、指値の気配が表示されるまで待機し、表示されると同時に発注する。一部しか約定しなくても残りの注文は消えるので、HFTに近い取引ができる。

マーケットスピードⅡは、現時点では株式の売買にしか対応していないが、いずれは225先物やオプションにも対応予定という。もっとも、225先物では充分な流動性があるので、上記2つのように自分の注文を隠す必要性はほとんどないかもしれない。225オプションでは、有効活用できそうなので個人的には大いに期待している。なお、4月10日開催のマーケットスピードⅡ活用術セミナーに参加するので、新しい発見があれば補足したい。

投資の必勝法があるとすれば、下手な人の売買の逆をすること

株式投資の有名な格言に、「人の行く 裏に道あり 花の山」というのがある。「大衆と同じ行動を取っていては儲からない」という意味に使われる。約8割の大衆が結局損をするのだから、彼らの逆をやれば簡単に儲かるではないか、と皮肉っているようにも聞こえる。ある掲示板では、「どの地合でも儲けられない人専用スレ」が人気を集めている。自虐的に喜んで書く人に加えて、損する人の売買基準を逆指標として活用している人が多いのだろう。

個人投資家がどのように含み損を拡大させているのかを知る手掛かりになるのが、松井証券が毎日公表している信用評価損益率である。経験則では、買い方の評価損益率が-20%を超えると底が近く、逆に0%（含み損なし）に近づくと目先の天井圏と判断できる。損益率と日経平均を並べて表示すれば、大きな含み損を抱えた大衆が、どこでナンピンして、どこで損切りしたのかがだいたいわかる。大衆が投げきったところで買えばいい。

DD方式のFX業者は、社内にディーラーを置いて顧客からの注文をカバー先（LP）にそのまま流すか、自社で呑むかを振り分けている。当然ながら、呑むのはコンスタントに損している下手な顧客の注文がメインということになる。注文を呑むということは、業者が反対玉を建てて儲けようとする行為に等しい。酷い話に聞こえるかもしれないが、その努力でFX業者が儲かり、結果としてスプレッドが狭くなるのであれば、投資家にとって悪いことではないと思う。

テキストマイニングの手法を駆使して、たとえばTwitterのツイートから株価指数のトレンド判断をする試みは以前から行われてきた。私の参加するコミュニティでも、銘柄別の掲示板から書き込みを抽出して、その分析を売買に活かせないかと実験を行っている人がいる。過熱した銘柄は、出来高とともに掲示板への書き込み数も急増する傾向がある。文脈が分析できれば、売るタイミングについて興味深い相関関係を発見できるかもしれない。

株主なら株主総会に行こう、株主総会に出席して得するコトとは

株主総会に初めて出席した人は、味気ない進行にガッカリするかもしれない。しかし、外からはなかなか見えない大株主と経営陣の関係がわかるケースもある。質疑応答の時に、大株主が議長（社長）に食ってかかるような場面も何度か見たことがある。最も極端な例としては、開会直後に大株主から緊急動議を出されて、その場で議長を交代させられたこともあった。そのような場面に遭遇できるから、株主総会に出席するのは面白い。

総会参加者のために、お土産を用意する企業が多い。ただ、豪華なお土産は参加できない株主に不公平だという声もあり、最近ではお土産を質素化する動きもあるようだ。新興企業では、総会終了後に同じ会場で株主向けの説明会を開催する企業もある。総会では議案に関係する質問しかしづらい雰囲気があるが、説明会では気軽に社長に直接質問ができる。このような説明会に出席できることが、一番のお土産かもしれない。

総会の招集通知に株主から提案された議案が掲載されているのをたまに見かける。300個以上の議決権、つまり3万株を6ヶ月前から継続して保有する株主には株主提案権がある。自分名義の株式が3万株に満たなくても、他の株主と合わせて3万株以上あれば共同提案も可能。共同提案する人を探すという名目で、株主名簿の閲覧を求めることもできる。私のところにも、共同提案しませんかという誘いの手紙が届いたことがある。

これまで数多くの株主総会に出席してきたが、外資系企業は総会運営もひと味違う。ある企業の総会は、会場の後方半分がカフェになっていて、開始までコーヒーを飲んでくつろげるようになっていた。また別の企業では、株主名簿管理会社から送られてくる決議通知書とは別に、総会出席者だけに外国人社長からお礼状が届いた。レター自体は印刷だったが、社長のサインは直筆。ちょっとしたことだけど、嬉しかったのをはっきり覚えている。

FXの出来高や板情報を売買タイミングに活かすためのツール

株式投資の環境は、インターネットの登場で劇的に進化した。従来は、証券会社の専用端末でしか見ることができなかったリアルタイムの板情報が個人投資家にも開放された。各証券会社が提供している取引ツールを使えば、歩み値や価格帯別の出来高などサポレジラインを引く際に役立つ情報を見ることができる。FXについても、自社グループ内やカバー先（LP）から提供される出来高や板情報を提供する業者が増えてきている。

外為どっとコムは、板情報に相当する「外為注文情報」、一定の時間内に約定した新規、決済別の出来高がわかる「売買比率情報」、未決済ポジションの買いと売りの比率を示す「ポジション比率情報」を提供している。外為注文情報は10分ごとに更新され、どの価格に指値注文、逆指値注文がどれだけ入っているのかが一目でわかる。いずれの情報もスマホアプリから閲覧でき、スマホで売買を行うFXトレーダーに重宝されている。

2015年11月から日本で営業を開始したデューカスコピー・ジャパンが提供する「マーケットデプス」は、契約している世界中の有力LPから提供される膨大な板情報をリアルタイムで表示してくれるとして、FXトレーダーの間で話題になっている。LPの板情報には機関投資家の注文も含まれるため、機関投資家の動向を読むこともできそうだ。リアルタイム情報なので、自分が出した注文が株式の板のようにすぐに反映されるのが目で確認できる。

OANDAの「オーダーブック」は、世界のOANDAグループの顧客が発注した未決済注文やポジションをグラフで表示するサービス。口座にログインした状態なら、5分ごとに情報が更新される。特徴は、MT4のチャート上にオーバーレイできるため、オーダーブックの情報をトリガーにしたインジケータやEAが簡単に開発できることだ。有名なFXトレーダーがオーダーブックを活用したトレードを生配信しており、オーダーブックへの注目度も高まっている。

ビットコインはそろそろ底値か、仮想通貨に投資することを検討中

これまで多種多様な投資対象に手を出してきたが、仮想通貨だけはあえて避けてきた。少し前まではキャピタルゲインに対する税制すら確定していなかったし、今でも仮想通貨に関連した法律の整備は遅れたまま。仮想通貨を使った詐欺事件が続発し、一部ではマネーリンダリングにも悪用されていると言われており、投資対象としてはとても実用的に思えなかった。しかし、そろそろ仮想通貨に投資してもいいかな、と考え方が変わりつつある。

仮想通貨は、主に私設の取引所で売買が行われる。2018年1月に発生したコインチェック社の流出事件では、同社が460億円もの補償金をあっさり負担できたため、被害額の大きさ以上に仮想通貨取引所の利益率の高さに注目が集まった。取引手数料が最大10%程度と、FXなどに比べて極めて高いことが魅力といえる。日本経済新聞の記事によると、絶頂期だった2018年3月期の利益は1000億円程度まで膨らんだという。

新株の発行や借り入れを伴うことなく、短期間でまとまった資金を調達できるICOにも大きな可能性を感じる。アメリカでは、すでにベンチャーキャピタルに匹敵するほどの資金調達手段になりつつある。詐欺事件が後を絶たないため、中国や韓国ではICOは禁止されているが、日本の証券会社はICOがいずれはIPOのようなドル箱になるかもしれないと期待して、金融庁指導のもとで自分たちが利権を確保したいと考えているようである。

最近のICOを見ると、ビットコインやイーサリアムで応募する形が主流になっている。ビットコインが数万円だった2013年頃は、仮想通貨自体が違法とされて突然無価値になるリスクもあったが、ここまで基軸通貨として定着した以上、その可能性はほぼゼロになったと考えていい。仮想通貨の価値を表す共通単位としてビットコインが使われ続けると仮定すれば、中長期保有目的でビットコインに投資するいいタイミングではないだろうか。